カヤバ(7242）/東証PR/輸送用機器(分)

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基本データと取り上げた理由

株価:4750円(人々は、態勢を大いに崩すも盛り返し突き進みつつある。）

基本データ

コード	企業名	市場/業種	時価総額（億）	決算期
7242	カヤバ	東証PR/輸送用機器	2397.26	I 　 2025.03
予想売上（億）	予想営業利益（億）/利益率	長期平均営業利益率/年	予想ROE	平均ROE/年
4383.16	226.71/5.17%	3.3%/25年	11/%	6.2%/24年
CAGR(年複利/期間）	EPS成長率（年複利/期間）	BPS成長率（年複利/期間）	実績ROA	配当利回り(%)
3.5%/24年	13.21%/24年	5.18%/24年	3.17％	3.16%
長期平均営業CF（億）/年	長期平均投資CF（億）/年	長期平均FCF（億）/年	見込み配当額(億)	配当成長率（年複利/期間）
208/24年	-187.5/24年	20.4/24年	75.7	5.56%/24年
総資産（億）	自己資本（億）	自己資本比率（％）	配当余力（年）	配当性向
4631.12	2255.37	48.7%	6.3	27.31%
PER	PBR	PCFR（営業CF)/年	PCFR（FCF)/年	ネットキャッシュ比率（有利子負債除外）
8.65	0.95	11.53倍/24年	117.3倍/24年	19.78%

今日は分析。2026/2/7にKABU+データ見て、配当性向40％以下かつ配当利回り3％以上かつROE7％以上のもの（該当118銘柄）から気になった銘柄を分析します。ドラクエ7始めたので比較スポイル。カヤバ。油圧技術製品。主にKABU+,銘柄スカウター,IRBank,株探からデータ取得今回データは2026年02月06日取得。

業績財務CF推移とそれに対する分析

業績

ざっくり業績推移をみてひと言「シクリカル蓄財」

セグメント。ACが輸送機系でHCが産業用機械となりそう。

(銘柄スカウターから)

こういう感じ。雰囲気で。

製品情報 | 製品情報トップ | 振動制御、パワー制御、総合油圧機器メーカーのカヤバ株式会社

GPTまとめ。

●事業概要
ざっくり概要：
油圧機器の総合メーカー。コアは「振動制御（＝サスペンション/ダンパ）」と「パワー制御（＝油圧）」で、自動車・二輪・鉄道、建機、航空機、特装車両、免制振などの“動く/揺れる/力を伝える”領域に横展開するタイプ。

主なセグメント：

AC事業：四輪/二輪のショックアブソーバ、サスペンション、ベーンポンプ、（電動/油圧）パワステ等
HC事業：建機向け油圧機器（シリンダ、ポンプ、モータ、バルブ等）＋舞台機構、艦艇機器、免制振装置など
航空機器事業：離着陸装置、操舵/制御装置等
（規模感は、直近実績ベースでACが大宗、HCが次点、航空機器は小さい構成。）

事業モデルが似ている著名上場企業：

NHKスプリング（5991）：自動車の足回り/シャシー周辺で“性能×量産×OEM”の制約下で稼ぐ点が近い（製品は異なる）
ナブテスコ（6268）：モーション/制御系で産業機械向け比重が高い点が近い（領域は異なる）
極東開発工業（7226）/新明和工業（7224）：特装車両（架装）系の景気連動・現場密着型という意味で論点が近い（主力は異なる）

●競争優位性
格付け：★★★☆☆（3.5/5）

理由：

強い“ポジション”は持つ：ショックアブソーバ/建機油圧などで高いシェアを掲げており、量産×品質×顧客認定の壁がある領域。特に足回りは“安全・性能の必須部品”で、一定の継続性が出やすい。
ただし“価格優位性（マージンの持続力）”は別問題：主要顧客が完成車/OEM・建機で、原価・為替・市況の影響が強い。掲載データでも長期平均の営業利益率が低めで、稼ぐ年と稼げない年の振れが出やすいタイプ（＝期待ROEを高位で固定しづらい）。

（補足）掲載データでは予想ROEが二桁に乗る一方、長期平均ROEは一段低い。構造として「強いがシクリカル」で、評価は★4に届きにくく、★3.5が妥当という整理。

●大きなトピックと注意点

景気循環の二重取り（良くも悪くも）：自動車（生産＋市販/補修）と建機（市況・地域需要）の両方に晒される。好況期はレバレッジが効くが、逆回転も速い。
投資・再編の動き：インドで四輪用油圧緩衝器の製造拠点を新設する方針、知多鋼業の取得（連結取り込み）など、供給能力/内製化/シナジー狙いの施策が続く。
ガバナンス/品質の残存リスク：免震・制振用オイルダンパーの不適切行為に関する対応ページを継続開示しており、訴訟等も含めて尾を引く可能性はゼロではない（定量化しにくいが、評価ディスカウント要因になりやすい）。
還元の見え方：直近では自己株取得枠の設定など株主還元も打ち出しているため、利益水準と資本配分の整合が注目点。